【最新トレンド】2022年に向けて知っておくべき10のマーケティングトレンド

デジタル革命のおかげで、マーケターはターゲットに狙いを定めた、効果的なマーケティング施策を行えるようになりました。

しかし、デジタルの世界は制限がほとんどない、無限の可能性を秘めた世界だからこそ、マーケティングのトレンドも目まぐるしく変化し続けています。

激しく変化し続けるデジタルマーケティングですが、常に人々の関心や動向に目を凝らし、データをもとに戦略を立てることで、必ず効果が出る施策を実現できるはずです。

この記事では、2022年のデジタルマーケティング施策に役立つデジタルマーケトレンドを6つをご紹介いたします。

大きな目標を達成するには、綿密な計画と大胆なアイデアが欠かせません。

ぜひ、この記事を来年のマーケティング施策の参考にしてみて下さい!

デジタルキャンプファイヤー

デジタルキャンプファイヤー

皆さんは「デジタルキャンプファイヤー」という言葉を聞いたことがありますか?

デジタルキャンプファイヤーとは、デジタル上でコミュニケーションをとる人々のマイクロコミュニティのことを言います。

ソーシャルメディアのマーケットは今でも急成長を続けているのですが、興味深いことに若い世代のソーシャルメディア利用率は2019年から横ばいが続いているのです。

一方、その世代の間で人気を博しているのがDiscord(ディスコード)やTwitch(トゥイッチ)といった

、小さなグループで同じ関心を持った人が集まり、チャットができるようなソーシャルプラットフォームなのです。

ハーバード・ビジネス・レビューの記者である、サラ・ウィルソンはこの現象を“デジタルキャンプファイヤー”と名付けました。、

InstagramやFacebookといった大規模なソーシャルメディアが、たくさんの人がいるが特別な繋がりはない、混雑した空港ターミナルのようなものだとしたら、

デジタルキャンプファイヤーは、より親密なオアシスであり、小さなグループの人々が共通の関心事の周りに集まって熱狂を分かち合える場所なのです。

例えば、Facebookのグループ、WhatsAppのチャット、Lineのチャット、Slackのコミュニティ、Fortnite(フォーナイト)、Discord(ディスコード)、Twitch(トゥイッチ)などです。

FacebookのCEOであるマーク・ザッカーバーグ氏は

 “今日、私たちはプライベートメッセージやソーシャル上ではサイズの小さいグループが、

オンラインコミュニケーションの分野で圧倒的に急成長していることを目の当たりにしています。”

と、デジタルキャンプファイヤーの存在が業界でも顕著に目立ち始めていることを示唆しています。

若い世代はソーシャルメディアは新しいアイデアや使える情報を得るために使っていて、

実際に人との繋がりを感じるには小さなコミュニティー(=デジタルキャンプファイヤー)に安心感を感じるようです。

UGCが今まで以上に鍵を握る

UGCが今まで以上に鍵を握る

UGC(User Generated Contents)とは、ユーザーのユーザーによる、ユーザーのためのコンテンツのことを言います。

UGCはデジタル社会の中で至るところで目にするため、私たちはあまり気にしていなかったかもしれません。

しかし、これらの発揮する力は広告以上のものなのです。

代表的なUGCとして挙げられるのが、

・商品レビュー(Youtubeでよくある「新発売〇〇を開封してみる!」なども列記としたUGCですね。)

・トリップアドバイザーや食べログなどのプラットフォームでの評価やクチコミの投稿

・アパレルブランドの洋服を使ったコーディネート紹介etc

このように、ユーザーが主体となって生み出すコンテンツは企業からのメッセージではないので、

新規ユーザーや購入を検討しているユーザーからすると参考にできる、役立つコンテンツなのです。

GenZなどのデジタルネイティブと言われる世代は、購入する前にオンラインで商品レビューを検索するのが当たり前の行為となっています。

だからこそ、UGCがユーザーによって生み出されやすくなるようなコミュニケーション戦略を立てることが2022年は勝負のポイントとなってくるでしょう。

やっぱり強い、視聴型コンテンツ?

やっぱり強い、視聴型コンテンツ?

2020年から続いたステイホームの影響で、私たちは日常生活の中で、スマホと過ごす時間が以前より格段に長くなりました。

そして同時に、動画コンテンツやライブ配信などの視聴型コンテンツも急激に増え、

TIME&SPACEが実施した18〜22歳のスマートフォン利用実態調査によると、約半数がスマホの動画視聴は1日1〜3時間だと回答。

やっぱり強い、視聴型コンテンツ?

このような調査結果からもわかるように、若者の視線はテレビではなく、スマホに釘付けなのです。だからこそ、2022年は視聴型コンテンツを強化していく必要があるのです。

また、アメリカのマーケターに行った調査では、マーケティング担当者の93%が視聴型コンテンツが戦略の重要な部分を占めていると回答。

そのうち84%は、動画がリードの獲得に役立ったと答えています。

また、大きな成長を見せているコンテンツでもある、ライブストリーミングは、オンラインで最も魅力的なエンターテイメントのひとつとなっています。

ライブストリーミングプラットフォームのTwitchでは、2020年11月だけで70億時間ものコンテンツが視聴されました。

日本ではTwitchがまだ他のソーシャルプラットフォームほど拡がってはいませんが、

いずれデジタルキャンプファイヤーのような安心感を求めるユーザーの間で人気が出てくるかもしれません。

パーソナライズは当たり前?

パーソナライズは当たり前?

コンサルティング会社のアクセンチュアが行った調査によると、91%の消費者が、

自分に関連したオファーやおすすめ商品を提供してくれるブランドで買い物をする可能性が高いと答えています。

今日のマーケットは競争が激しいため、成功するためにはブランドはお客様にきちんとパーソナライズされたコンテンツと体験を提供することに集中する必要があります。

顧客満足度を徹底的に向上させることは、小さなことの積み重ねです。

しかし、その小さな満足が蓄積されていくことで、お客様は自然とあなたのブランドに信頼感と好感を抱いてゆくのです。

パーソナライズには、以下のような方法があります。

・ウェブサイトへのアクセスを容易にする

・初めてウェブサイトを訪れたお客様に限定特典を提供する

・パーソナライズされたおすすめ商品の提供

パーソナライズ・ターゲティングの代表的な例として、AmazonやNetflixなどのウェブサイトやアプリが挙げられます。

Amazonではお客様が購入した商品の情報をもとに、その人が好きであろう商品や追加で購入すると便利な商品を紹介していますよね。

Netflixでも、Amazon Primeでも、Youtubeでも、ほとんど全ての動画プラットフォームで自分の視聴履歴に基づいた「おすすめ」が表示されます。

このように、私たちが「当たり前」と思って使用している全てがパーソナライズされたものになりつつなる2021年。

2022年はパーソナライズ以上の価値を提供できるようなマーケティング戦略が他と差をつけるポイントかもしれません。

広告よりも、オーディエンスコミュニティーの構築を?

広告よりも、オーディエンスコミュニティーの構築を?

ソーシャルメディアが主流になる現代。
ソーシャルメディア上の広告はどうしてもオーディエンスにとっては「広告」でしかありません。

しかし、自分がフォローしているブランドや企業からのメッセージは同じ内容を発信していたとしても、それは「広告」でなく、個人的なメッセージとして捉えられるのです。

だからこそ、自社ブランドのファンを増やすことに注力することが2022年のソーシャルメディアを勝ち抜くための鍵となってくるのです。

InstagramやTwitterといった、比較的オーディエンスとコミュニケーションがとりやすいソーシャルメディアを活用するのも手ですし、ニュースレターも効果的です。

ソーシャルメディア上では情報が多すぎてスルーされてしまうかもしれませんが、現代の若者はメールをあまり使用しないからこそ、そこに「特別感」を感じるメールが届いていると、あなたのブランドは彼らの視線を一身に集めることができるでしょう。

このように2022年には、カスタムコンテンツを作成する必要性がこれまで以上に重要になってくると思われます。

ブランドはできれば社内でコンテンツチームを立ち上げる、もしくは外部に委託するなどして、コンテンツの作成にもっと時間をかけるようになるでしょう。

顧客には「売り込み」ではなく「教育」を

顧客には「売り込み」ではなく「教育」を

デジタルマーケティングの専門家によると、人は1日に4,000〜10,000の広告を目にしていると言われています。

これでは、人々が強引なセールス戦術に免疫ができてしまうのも無理はありませんよね。実際、ブランドが購入を必要に迫ってくると、多くの人々は防御モードに入ってしまいます。

2022年に必要な戦略は、商品やサービスを強引に売り込むのではなく、

顧客が「なぜあなた(=商品やブランド)がいた方か良いのか」を教えてあげる、ソフトなコミュニケーションであるべきなのです。

それは、もしかすると利便性を強調することかもしれませんし、サポート役に回ることかもしれません。

顧客との関係性構築の分野で最も優れているのはAppleです。彼らの成功の要因は、デザイン性の高い携帯電話やノートパソコン、タブレットだけではありません。

彼らは、消費者を教育するという点で非常に優れた仕事をしているのです。

昔、AppleのiPodはデジタルのミュージックプレーヤーとして当時75%のシェアを誇っていたことをご存知でしょうか?

Appleの広告では、実際にデバイスを使用している人を描き、機能を紹介することで、デジタルのミュージックプレーヤーが主流ではなかった時代に、

そのデバイスが”何のためにあるのか”を消費者がイメージできるようにしています。

また、広告だけでなく、Appleは製品を知ってもらうための場として、知識豊富なスタッフを集めた店舗を用意しています。

ジーニアスバーは、お客様が来店して製品を検討、質問し、必要に応じてサポートを受けることができる場所です。

ストアのスタッフたちは、お客様に何かを売り込んだり、ある商品から別の商品に乗り換えたりするように説得したりすることはめったにありません。

その代わりに、Apple商品の機能性を最大限に説明し、結論を出すのはお客様に任せます。

このように、買い手が自然に「いいな」と思える環境やコミュニケーションを作り出してしまうことの方が、利点を誇張して無理に売りつけるより何倍も大きな結果を出すというマーケティングの力に気付き始め、後に続くブランドも増えてきています。

今まで無理にプッシュして、売り込みを行っていたエネルギーをソフトですが、強力な「相手を動かすチカラ」にシフトしていきましょう。

マーケティングオートメーションの導入

マーケティングオートメーションの導入

2022年には、データを活用したマーケティングキャンペーンが、より多くの業界で活用されるようになるでしょう。

例えば、デジタルマーケティング戦略にマーケティングオートメーションを加えることで、マーケターはワークフローを自動化し、

反復的な作業に費やす時間を減らすことができるため、より効率的かつデータドリブンなマーケティング戦略が可能になります。

また、消費者のプロファイルを作成し、セールスファネルの中で消費者を育成することができるようになります。

今こそ、顧客に応じて戦略、コンテンツ、マーケティングキャンペーンのサイズなどをセグメント化することを検討すべきです。

多くの消費者は今までにないほどに、より賢く、よりデジタルに精通してきています。

そのため、消費者が製品やサービスに関する情報をオンラインで検索したときに、彼らの目に留まるようにしたいのであれば、

実際に彼らがオンラインで目にするものを追跡する必要があるのです。

また、2022年にはサードパーティークッキーが使用できなくなるからこそ、自社独自のファーストパーティークッキーを蓄積していく必要もあります。

きたる変化の時へ向けて、今のうちに準備を進めておいても良いかもしれません。

ハイブリッド型のイベントがニューノーマルに

ハイブリッド型のイベントがニューノーマルに

パンデミックが続いた中で、フェスティバル、ウェビナーといったオンラインやバーチャルのイベントは、多くの業界にとって必要不可欠なもになりました。

マーケティング担当者にとって、企業のイベントは顧客とのつながり、ブランド認知度の向上、既存顧客や潜在的な新規顧客との関係構築のための重要な役割を担っています。

しかし、世界各地で厳しいソーシャルディスタンスが要求され、イベントの開催自体がが中止されていたため、多くのイベントをオンラインに移行せざるを得なくなっていたのです。

オンラインイベントのベネフィットとしては、デジタルファーストのイベントは世界中どこからでも参加者できるため、

参加者としてはアクセスのしやすさ、気軽さが嬉しいポイントでしょう。

また、イベントの予算が余った場合は、認知度を高めるためにソーシャルメディアやその他のデジタルプラットフォームに多くのマーケティング費用を投じることができます。

しかし、多くの人にとってリアルの世界で参加するイベントの雰囲気や、イベントそのものに入り込む没入感は比較できません。

直接会って話をしたり、周りと一体感を感じれるイベントの雰囲気や臨場感は、どうしてもオンラインだと劣ってしまいます。

そんな中、注目を集めているのが、リアルとデジタルの融合です。

まさしく、最近マークザッカーバーグによって発表されたメタバースのような空間のことです。

リアルとリンクした仮想空間を使用することで、臨場感や繋がりはより一層感じれるようになるかもしれません。

実際に会場にいなくてもまるで、イベントに参加しているような興奮を自宅で味わえるようになれば、

それがニューノーマルなイベントの開催方法として選択肢のひとつになるかもしれません。

まとめ

まとめ

いかがでしたでしょうか?今回は2022年のデジタルマーケティング戦略に役立つポイントをご紹介いたしました。

パンデミックも少しずつ、落ち着きを見せたからこそ消費者の行動がガラッと変わるかもしれない2022年。

デジタルとリアルを融合させた戦略のヒントを今のうちから探っておくことは、他社と差をつけるために欠かせないことです。

ぜひ、今回紹介したポイントを活用して2022年に向けて勝てるデジタルマーケティング戦略を構築してみて下さいね!

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著者紹介

代表取締役CEO
1985年生まれ。岩手県出身。
SEO/Web広告運用/サイト分析・改善など、Webサイトの運用改善を得意としています。