【マーケティング担当者必見】2022年も続くデジタルマーケティングの7つのトレンド

デジタルが主流になっている2021年、マーケティングはかつてないほど急速に変化を遂げています。

トレンドをうまく取り入れることは重要なことですが、マーケティングは目標を達成するため長期的な計画を立てる必要があります。

今記事では2022年も継続して使われるであろうデジタルマーケティング戦術から、2022年以降にマーケティング業界が向かう方向を示すトレンドをご紹介いたします。

ユーザーはどんな目的を持って検索する?(検索意図の重要性)

-検索意図とは？

検索意図とは、検索クエリの背後にある人々がそのワードを検索する理由のことをさします。

つまり、その人はなぜこの検索をしたのか？どんな情報を期待し、検索したのか？何か商品を購入したいのか？それとも、特定のWebサイトを探しているのでしょうか？

-検索意図が重要な理由

Googleの目的は、ユーザーのクエリに対して最も関連性の高い結果を提供することです。

Googleがここまで「ユーザーが求める情報に一番近いものを提示すること」にこだわる理由は、これこそが彼らのビジネスの成功の所以だからなのです。

もし、検索エンジンの結果がいつも自分が期待しているものと異なる、もしくは情報を探すのが難しいと感じてしまったら、ユーザーはその検索エンジンを使わなくなるでしょう。

そして、その結果広告が表示されることも少なくなり、ビジネスとして成立しにくくなるのです。

そのためにSEOがあり、多くのマーケターはSEOを押さえた上でコンテンツを制作しなければならないのです。

では、これに対してどう対応すれば良いのでしょうか?

まずは、検索意図を考慮したコンテンツの設計と最適化を行いましょう。

これは、特定のクエリに対する検索結果ページを見て、検索意図の3つのCを特定することを意味します。

コンテンツの種類 – コンテンツの全体的な種類は何に分類されるでしょうか？ブログ記事なのか、製品ページなのか、それとも動画なのか？

コンテンツの形式 – 一般的な形式には、ハウツーガイド、リスト投稿、レビュー、比較などがあります。

コンテンツの切り口 – コンテンツのユニークなセールスポイントは何でしょうか?例えば、”最高”、”最安”、”鮮度 “、”簡単”など。

人々が反応しやすい言葉を選んで、タイトルにそれらのワードを忍び込ませましょう。

このように検索意図の3つのCを鑑みた上でコンテンツを制作すれば、Googleが特定の検索クエリに対してユーザーに「推奨」するコンテンツの種類をかなり正確に把握できるはずです。

口コミはユーザーが一番信頼できるもの?

口コミ（World Of Mouth）は、多くのブランドの成功の裏にある「見えない力」であり、見込み客を顧客に変える縁の下の力持ちでもあります。

ここでは、なぜクチコミがマーケティングにおいてそれほど強い力を持つのかをご紹介いたします。

Nielsen社が実施したアンケート調査に対し、世界60カ国から集まった回答のうち、83％が友人や家族からの推薦を信頼すると回答。

また、66％はオンラインでの推薦を信頼していると回答しているのです。

Google、TNSとOgilvyが実施したアンケート調査では、自動車、美容、スマートフォンのカテゴリーの商品購入者の74%は、口コミが購買決定における主な影響力であると回答。

このように、多くの消費者は商品の購入にあたり他者の口コミを信頼し、それらは購買の意思決定に大きな力を及ぼすのです。

また、ソーシャルメディアの発達のおかげで、口コミという「目に見えない力」は、かなり大きな力を持つようになりました。

逆を言えば、少しでも顧客の期待を裏切ることをしてしまったり、間違ったメッセージを発信してしまうと、悪い口コミもすぐに広がってしまうのです。

また、口コミとともにソーシャルメディアではUGCが多く制作されることから、ブランドにとってこれらは2022年も無視できないマーケティング戦略のひとつと言えるでしょう。

では、これに対してどう対応すれば良いのでしょうか?

いい口コミを得るためには、まずは素晴らしいサービス・製品を消費者に提供しなければなりません。

良い製品、良いサービスがなければ良いクチコミが生まれることはありません。

そして、良い口コミを消費者に何かしら書いてもらうには彼らの予想を裏切らなければなりません。

口コミは消費者が「満足」以上の何かを感じた時に書かれやすいのです。

次に大切なポイントは消費者に製品のファンになってもらうことです。

ただ単に「好き」なのではなく、あなたのブランドやサービスじゃないとダメだと思ってもらうことで、彼らは他の人々にあなたのブランドの良さを伝えたくて仕方なくなるでしょう。

マーケティング戦略としては、商品のパッケージや店頭などに使用感や味の感想などをハッシュタグを付けて投稿してもらったり、

製品の写真や動画をソーシャルメディアでシェアしてもらえるよなキャンペーンを実施しても良いかもしれません。

もしくは、ユーザーが自らの意思であなたの提供している商品についての感想をソーシャルメディア上に共有していたら、どんどん彼らにコメントを返しても良いかもしれません。

企業やブランドから直接、コメントを受け取った消費者はより深いつながりを感じやすくなるでしょう。

サードパーティークッキーの廃止がデジタル広告に与える影響

SafariとFirefoxのブラウザは、すでにデフォルトでサードパーティクッキーの使用をブロックしています。

因みに、サードパーティクッキーとは、あなたが訪問しているウェブサイト以外のウェブサイトが設定する小さなテキストファイルで、

主にウェブサイト間でユーザーの追跡を可能にします。

そしてそれらのデータはリターゲティング広告などために使用されます。

Googleは、2022年までにChromeでのサードパーティクッキーのサポートを停止する予定でしたが、2023年まで延期しました。

また iOS 14から、アップルはユーザーからIdentification for Advertisers（IDFA）の任意のオプトインを要求するようになりました。

これが意味することは、Facebookなどの企業は、あなたが自らサードパーティクッキーの許可を与えない限り、

アプリやウェブサイトを横断してあなたを追跡することはできないということです。

Hootsuiteの調査によると、現在、全世界のインターネットユーザーの42.7％が広告ブロッカーを使用しています。

これらの動きに伴い、マーケティング担当者は潜在顧客に関するデータの取得ポイントが急激に減り、その結果として確度の高い広告が打ちにくくなるのです。

では、これに対してどう対応すれば良いのでしょうか?

Googleは、彼らの収益のそのほとんどを広告収入に頼っていることを忘れてはいけません。

事実、GoogleはすでにFederated Learning of Cohorts（FLoC）と呼ばれる新しいブラウザベースのトラッキング標準に取り組んでいます。

その他にもサードパーティークッキーに似たUnified ID 2.0（The Trade DeskとIAB Tech Labが開発）が広く採用される可能性もあると考えられています。

2023年以降もオンライン広告を利用したいブランドには、まだ多くの選択肢があるようです。

しかし、それらを期待すると同時に独自のWebサイトなどでファーストパーティーデータを取得することも忘れてはいけません。

オムニチャネルマーケティングは必須?

オムニチャネル・マーケティングとは、顧客や見込み客が、あらゆるチャネル、ソーシャルプラットフォーム、デバイスで、

あなたのブランドの製品、オファー、サポート・サービスにアクセスできるようにすることです。

例えば、IKEAは、Webのオンラインストア、モバイルアプリ、電話、または地元の店舗への訪問を通じて注文することができます。

簡単に言うと、オムニチャネル・マーケティングとは”コミュニケーションを統合する”ことなのです。

では、どうすればオムニチャネル・マーケティングを適切に行うことができるのでしょうか？

オムニチャネル・マーケティングでは、顧客データを統合してシングル･ビューを確立し、継続的に管理する必要があります。

また、全てのチャネルで一貫した顧客体験を提供することも重要な要素となっています。

また、オムニチャネルを持つだけでなく顧客の満足のいくカスタマーサービスを提供しなければなりません。

Hubspotの調査によると、82% の消費者は 自らが営業やマーケティングに投げかけた質問に対して、企業側が即座に回答してくれることを期待しています。

多くのチャネルを持つことで顧客への対応が遅れてしまっていては、逆に彼らの期待を裏切ってしまうことにつながりかねません。

オムニチャネルをうまく統合できるシステムの活用を2022年は視野に入れても良いかもしれません。

動画の勢いが止まらない!

どこを見ても、同じパターンを見ることができます。

2020年から引き続き、動画の勢いは止まることを知りません。

何かを学ぶにしても、暇潰しをするにしても多くの人は動画を求めています。

Ahrefs社の調査によると、YouTubeは、オーガニックトラフィックにおいて、米国で2番目に訪問されたウェブサイトであり、

91%のマーケターが、パンデミックによって動画の重要性がブランドにとって高まったと感じています。

また、Hubspotの調査によると2021年に作成されたマーケティングに活用されたコンテンツの形式の一位が動画、続いてブログ、3位にインフォグラフィックという結果が出ています。

動画はユーザーだけでなく企業にとっても素晴らしいコンテンツ形式とされています。

動画を活用することによって、文章で説明する以上の内容が見せられるだけでなく、音楽やビジュアル、モーションの効果でオーディエンスの感情と繋がりやすくなるのです。

2021年は特にTikTokのような短尺動画が人気を博した一年でした。

Instagramではリール、YoutubeはYoutube Shortというような形で新しい機能をどんどん追加しており、これらから多くのプラットフォームが短尺動画に注力していることが伺えます。

データドリブンなマーケティング

データサイエンティストとは、さまざまな意思決定の局面において、データにもとづいて合理的な判断を行えるように意思決定者をサポートするプロフェッショナルのことを言います。

また、Altimeter社が実施した調査によると、11のスキルの中からデータ分析がデジタルマーケターの間で最も望まれるスキルとして評価されています。

データサイエンスを扱うことのできるマーケターになることは不可能ではありませんが、少し時間がかかってしまうかもしれません。

しかし、ポイントさえ抑えて職務に取り組めば、確実にデータの扱い方が上手になるでしょう。

では、データをうまく活用できるためにマーケターはどのようなポイントに留意すれば良いのでしょうか?

ステップのひとつめは質の高いデータソースを獲得することです。

世の中には、あらゆるマーケティングチャネルに対応した専用の分析ツールが存在します。

それらのツールを活用して質の良いデータを集めることを心がけましょう。

次のステップは、データ分析のスキルを身につけることです。

基本的なスキルとしては、基本的な統計を理解すること、そしてデータがどのように収集されているかを理解することから始めましょう。

より高度なスキルが必要な場合は、SQL、Python、Rの習得に投資しても良いかもしれません。

とはいえ、マーケティング分析ソフトウェアがすでに多くのデータクリーニング、分析、可視化を実現してくれます。

特に、最新のマーケティングオートメーションの技術は、非常に優れたものになっていますので、それらを使いこなすことを目指した方が効率的かもしれません。

フリクションレス顧客体験とは?

オンラインで何かを購入することが、今ほど簡単で速く、本質的に摩擦のない時代だったことがありますか？

オンラインで何かを購入することが、今ほど簡単で速くできるようになったことで多くの消費者がフリクションレスな顧客体験を求めるようになりました。

当たり前のことですが、消費者は常に買い物のしやすい環境を求めています。

例えばAmazonでの購入体験を想像してみてください。

Amazonでは商品を見つける段階から、「あなたへのおすすめ商品」として、たくさんの商品が表示されるため、顧客はAmazon側のサポートを感じることができます。

商品を選んでから、実際に商品が手に届くまでのスピードも早いため、Amazonでの買い物は顧客に一切のストレスを与えません。

また、購入というアクション以外にもニュースレターへの登録や解除、

トライアルの登録などの動線がわかりやすいもようにWebサイトを設計することも「フリクションレス」な顧客体験を生み出すには欠かせない要素なのです。

消費者が支払うお金の流れをよりスムーズで、より快適なものにできれば、更にユーザーはあなたのサービスにお金を支払うようになるでしょう。

まとめ

いかがでしたでしょうか?今回は2022年も続くデジタルマーケティングの7つのトレンドをご紹介いたしました。

2022年はハイブリットな働き方やイベントの開催の実施が予想されることから、マーケティングもフレキシブルにそれらの変化に対応しなければなりません。

動画などのトレンドは今後も続くことが見込まれている為、今のうちにソーシャルメディアの特性や短尺動画の作り方を学ぶなどして、来る2022年に備えておきましょう。

また、今記事で紹介したトレンドを来年の施策にご活用ください!