インスタグラムの広告は、どのくらいの費用がかかるのか、気になる企業も多いのではないでしょうか。
まだまだユーザーが増えているので、目安となる費用をもとに、積極的な運用を目指していきましょう。
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インスタグラム広告とは?
インスタ(Instagram)は、ビジネスアカウントになっていることが前提で広告を出稿できます。
ビジネスアカウントと言っても、インスタの場合は個人でもビジネスアカウントを作成することができるので、法人でなくても広告出稿が可能です。
また、Facebookの広告と連動しているので、Facebookの広告を出していればインスタにも出すことができるようになっています。
インスタのアカウントを持っている人は、Facebookのアカウントも持っていることが多く、購買行動などの膨大なデータが蓄積されているのが強みです。
日本国内でインスタは、20代の若者が中心というイメージがありますが、実際は年代にかかわらずユーザーが増えていて、
広告を出せばターゲットにしっかり届き、売り上げにつながっています。
また、インスタでは、広告を出すたびにAIが学習し、似たような属性のユーザーに表示させる仕組みなので、やみくもに広告を出して費用を無駄にするということがありません。
ただし、この学習には3か月くらいかかると言われているので、長期的な視点で取り組む必要があるでしょう。
インスタグラム広告の費用
インスタグラム広告にかかる費用や設定方法、費用対効果の高め方などを見ていきます。
インスタグラム広告で費用対効果を高めるには
インスタの広告は、出稿者が1日あたりの費用を設定する仕組みになっています。
例えば、1日の費用上限を500円と設定すると、1週間で500x7=3500円の予算となり、これを消費していく形で広告が表示されます。
インスタ広告費用の目安は、少なくとも目標とする顧客獲得単価(CPA)の20倍と言われていますが、先ほども説明したように、
インスタ広告のAIが購買に結びつくユーザーの属性を学ぶのに少し時間がかかるため、最初から高額の費用を投入してしまうと、費用対効果が薄くなります。
2~3か月は学習期間として少なめの費用を設定し、精度が高まると思われる数か月後から徐々に費用を上げていきましょう。
ただし、何か月も経っているのにクリック率が低いという場合には、インスタ広告のクリック率を上げる施策が必要になります。
質の高い広告を作成するために、テストを繰り返していきましょう。特に、エンゲージメント率が高くなるよう修正していくのが効果的です。
広告代理店にインスタ広告の運用を任せる場合は、全体の広告費用に20~30%上乗せする形が多いですが、各社で手数料が異なるため、見積もりを取ることをおすすめします。
インスタグラムの広告費用支払い方法
費用の上限を設定するというところ以外に、インスタの広告は4つの課金方法が選択できます。
CPC…広告がクリックされると費用が発生する
CPI…広告経由でアプリがインストールされた際に費用が発生する
CPM…クリックにかかわらず、広告が1000回表示されるごとに費用が発生する
CPV…動画広告の再生時間に応じて費用が発生する
単純に多くの人に広告を見てもらいたいという場合は、CPMで良いのですが、購買に結び付けたいという場合には、CPCがおすすめです。
インスタ広告の単価は、ターゲティングによって変わります。
競合性が高いと単価も高くなりますが、安い=広告を見る人が少ないということも多いので、バランスも大切です。
インスタグラム広告の出し方
インスタグラム広告は、いくつかの出し方がありますが、表示される箇所によっても内容を変えていくことがクリック率を上げるポイントです。
フィード
インスタで標準となる投稿表示形式です。興味・関心に基づき、新しい投稿を探す際に見られる形式なので、どちらかというと新規顧客獲得用の広告がおすすめです。
ストーリーズ
インスタのストーリーズは、24時間の期間限定ということもあり、最新の情報を見ることができるのが特徴です。
既存顧客を惹きつけるお得な情報やシークレット情報などを広告として配信するのがおすすめです。
ストーリーズ広告は、スマホの全画面に表示されるというのが大きなメリットですが、フィードと比較すると配信数が少ないというデメリットもあります。
インスタ広告の費用は上限を決めて効率的に運用しよう!
小額から始められ、AIが最適化してくれるインスタ広告ですが、出稿したらそれっきりでは効率的な運用は望めません。
インスタ広告の内容がターゲットにしっかり届いているか、費用の設定は合っているかなど、こまめな確認を繰り返すことで売り上げも伴っていきます。
こうしたインスタ広告の細かい設定は、ゼロからスタートすると時間や労力も余計にかかります。
運用のプロに任せ、できるだけ短期間で費用対効果を高めていくのも一つの方法ではないでしょうか。